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外貨建て金融商品の基礎 ― TTSとTTBと為替リスク

FP3級の金融資産運用分野では、外貨預金や外貨建て保険といった外貨建て金融商品も出題される。円建てにはない「為替」という要素が加わるため、適用されるレートと為替差損益のしくみを押さえておく必要がある。

押さえる3点:(1)円を外貨に換えるときはTTS、外貨を円に戻すときはTTB、(2)為替手数料が往復でかかる、(3)円安に振れれば為替差益、円高に振れれば為替差損。

TTM・TTS・TTBの関係

金融機関が公表する為替レートには3種類ある。基準となる仲値がTTM、そこに為替手数料を上乗せしたのがTTS、差し引いたのがTTBである。顧客から見ると、円を外貨に換える(外貨を買う)ときはTTS、外貨を円に戻す(外貨を売る)ときはTTBが適用される。どんな場面で効くか:外貨預金は預け入れ時と払い戻し時の2回、手数料を負担することになる。表示金利が高くても、手数料の分だけ実質的な利回りは下がる。

レート意味使う場面
TTM(仲値)その日の基準となるレート手数料計算の基準
TTSTTMに為替手数料を上乗せ顧客が円を外貨に換えるとき
TTBTTMから為替手数料を差し引き顧客が外貨を円に戻すとき

為替が動くと結果はどう変わるか

1ドル150円のときに1万ドル(150万円)を年利4%で1年預けたとすると、満期時の外貨ベースの残高は1万400ドル。ここで満期時が1ドル160円なら円換算で約166万円となり、利息に加えて為替差益も得られる。一方、満期時が1ドル140円なら約145万円となり、利息を受け取っても円ベースでは元本割れになる。どんな場面で効くか:高金利通貨の外貨預金や外貨建て保険を検討するとき、金利の高さだけでなく、為替が数%動くだけで結果が逆転しうることを見積もれる。

課税の扱い

外貨預金の利子は、円建ての預金と同じく20.315%の源泉分離課税。一方、為替差益については、為替予約を付けていない場合は原則として雑所得となり、総合課税の対象になる。会社員の場合、給与以外の所得が年20万円を超えると確定申告が必要になる点にも注意したい。

試験ポイント:TTSとTTBはどちらの向きか混同しやすい。「Sell(金融機関が外貨を売る)=顧客が外貨を買うときのTTS」と、金融機関側の立場で覚えると迷いにくい。

チェックリスト

まとめ

外貨建て商品は、表示された金利の高さだけで判断すると実態を見誤る。適用レートと手数料、そして為替変動という3つの要素をあわせて見ることが基本になる。理解度はクイズで確認してみよう。

※ 本記事は一般的な情報提供を目的としています。制度は改正されることがあり、実際の税額・手続きは前提条件により異なります。個別の判断は国税庁など一次情報の確認、または税理士等の専門家へご相談ください。

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