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キャッシュフロー表と可処分所得 ― 家計を見える化する2つの基本

FP3級のライフプランニング分野では、家計の状態を数字で見える化するための2つの基本ツールを学ぶ。それが「可処分所得」と「キャッシュフロー表」。会社員が教育資金や住宅資金、老後資金を考えるときの土台になる考え方。

押さえる3点:(1)可処分所得の計算式、(2)キャッシュフロー表を構成する3つの要素、(3)将来の金額を見積もる計算式。

可処分所得とは

可処分所得とは、年収から社会保険料・所得税・住民税を差し引いた金額で、実際に使えるお金=「手取り」とほぼ同じ意味。どんな場面で効くか:年収600万円、社会保険料90万円、所得税20万円、住民税30万円の会社員なら、可処分所得は460万円になる。家計の予算やライフプランは、この可処分所得を基準に組み立てる。

キャッシュフロー表の3要素

要素内容
収入給与収入・可処分所得など、その年に入るお金
支出生活費・教育費・住宅費など、その年に出るお金
貯蓄残高それまでの貯蓄に年間収支を加減した累計額

どんな場面で効くか:子どもの進学で教育費が跳ね上がる年や、住宅ローンの完済年などをキャッシュフロー表に落とし込むと、貯蓄残高が減る時期を事前に把握でき、NISAでの積立や保険の見直しの判断材料になる。

将来の金額を見積もる計算式

キャッシュフロー表の将来の数値は、「n年後の金額=現在の金額×(1+変動率)のn乗」で計算する。給与の昇給率や物価上昇率を変動率として織り込むことで、現在の感覚とのズレを補正できる。

試験ポイント:可処分所得の計算式(年収から社会保険料・所得税・住民税を差し引く)と、将来価値の計算式(現在の金額に(1+変動率)のn乗を掛ける)は頻出。数値を使った計算問題で狙われやすい。

チェックリスト

まとめ

可処分所得とキャッシュフロー表は、ライフプランニングの出発点となる基本ツール。まずは自分の可処分所得を計算し、将来のイベントを書き出すところから始めてみたい。理解度はクイズで確認してみよう。

※ 本記事は一般的な情報提供を目的としています。制度は改正されることがあり、実際の税額・手続きは前提条件により異なります。個別の判断は国税庁など一次情報の確認、または税理士等の専門家へご相談ください。

この内容、FP資格でも問われます。

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